新東京国際空港 (Pre 成田) 幻の巨大空港 滑走路 5本 超音速旅客機 対応
現在の成田空港 (新東京国際空港)が造られる以前、新東京国際空港は、超音速旅客機対応の 4,000m滑走路 x 2本、国内線用 2,500m
滑走路 x 2本、横風用 3,600m 滑走路 x 1本を有する、巨大空港が構想されていました
1964年(昭和39年)当時の羽田空港 (東京国際空港)の状況
1964年(昭和39年)の運輸白書では、航空輸送需要は、国内線,国際線ともに激増の一途をたどりつつありますが、その中心的位置を占める羽田空港
(東京国際空港)について、1957年(昭和32年)以降、拡張整備工事が進められ、1964年当時、当面の運航量には十分対応できる状態となっていることが報告されています
そして、拡張整備完了後の羽田空港 において、年間に処理しうる定期便の発着回数の最大限は、17万5000回と計算されていますが、過去の実績から将来の運航量を推定してみると,今後の施設の整備を考慮しても、1970年(昭和45年)頃には能力の限界に達するものと予想されています
また、急速な技術革新により、航空機は大型化 ・ 高速化の方向へ急激な発展を遂げつつあり,、大型ジェット機の出現後間もな 1964年当時、既に、各国で超音速旅客機の研究開発が進められており、超音速旅客機は1970年(,昭和45年)項には主要国際航空路線に就航するものと予想されていますが、1964年(昭和39年)当時の羽田空港
の滑走路では、発着は不可能と考えられるとしています
結論として、日本最大の空港である羽田空港 (東京国際空港)であっても、1970年(,昭和45年)頃には、質量両面において能力の限界に達することとなり、その時期までに東京地域における空港の抜本的な整備を行なわなければ、日本の航空発展の一大あい路となると予想しています
近時わが国における航空機輸送需要は国内線,国際線ともに激増の一途をたどりつつある。とくにわが国国内航空の中心空港であり,しかも世界における航空交通の要衝として極めて重要な地位を占める東京国際空港においては,これを反映して昭和38年には年間実に334万6000人の航空旅客の乗降を記録している。
東京国際空港については,前述のように昭和32年以来整備工事が進められてきた結果,現在その能力はかなり増大しており当面の運航量には十分対応できる状態となつた(拡張整備完了後の当空港において年間に処理しうる定期便の発着回数の最大限は17万5000回と計算される)が過去の実績から将来の運航量を推定してみると,今後の施設の整備を考慮しても昭和45年頃には能力の限界に達するものと予想される。
また,近年における急速な技術革新の一環として航空機も大型化,高速化の方向へ急激な発展を遂げつつあり,大型ジェット機の出現後間もない現在においてすでに各国において超音速旅客機の研究開発が進められている。この機種は,昭和45年項には主要国際航空路線に就航するものと予想されているが,その発着は現空港の滑走路では不可能と考えられる。
このように,わが国最大の空港たる東京国際空港も昭和45年頃には質量両面においてその能力の限界に達することとなり,この時期までに東京地域における空港の抜本的な整備を行なわなければ,これがわが国航空の発展の一大あい路となることは必至である。
「 昭和39年度 運輸白書 4 新東京国際空港の建設 」 より
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ちなみに,欧米諸国における最近の空港建設状況をみると, 〔III-43表〕および 〔III-44表〕に示すように各国の主要都市においては現東京国際空港の数倍ないし十数倍の面積を有する大規模な空港を-しかも中には2つ以上-持ちながら,なおかつ運航量の激増,超音速旅客機の出現に対処すべく,新たな大空港の建設計画を着々実施に移しつつある。例えば,ワシントンでは4000ヘクタールの敷地面積を有する超大型の新空港(ダレス空港)がすでに一昨年の11月に一部供用を開始しており,パリにおいても3000ヘクタール(将来5000ヘクタールまで拡張可能)の大空港の建設計画を樹立し,すでにパリ市の北方ビベロンヌ川附近に用地が決定し買収に着手している。また,西ドイツのハンブルグにおいても,市の北方にあるカルテンキルヘンという町の近くに敷地面積2500ヘクタール(将来4000ヘクタールまで拡張可能)の超音速旅客機用新空港を建設すべく準備を進めている。このほか,米大陸横断超音速旅客機用のニューヨーク新空港,さらにオランダで計画しているアムステルダム空港の大拡張等,各国は上述のすう勢に対応する施策を進めている。
このような実情にかんがみても,現在東洋における航空交通の中心としのて地位を保持しているわが国が,新たな時代に対応した受け入れ態勢の確立に時期を失するならば,必然的にその地位を失なう結果となることは明らかである。
そこで,これが対策として現東京圏際空港の拡張が考えられるが,これについては,東京港に出入する船舶の交航に致命的な支障を及ぼすと共に現在実施中の東京港建設計画を根本的に変更しなければならないこと,水深が大であり,埋立て土砂の調達が困難である等工事施行上重大な難点があると共に工事完成後の維持補修にも難点があること,米軍航空路が障害となり空港使用効率が低下するとと,騒音対策上の難点があること,周辺地域に利用上の制約を与えること等多くの困難な問題が生じその実現は殆んど不可能といわなければならない。
結局,東京地域において航空の飛躍的発展に即応した空港の整備を図るためには,長期的な需要見通しの下に,これに対応した大規模な新空港を建設することがぜひとも必要であると考えられる。
「 昭和39年度 運輸白書 4 新東京国際空港の建設 」 より
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