ホーム > IPOと株取引 > 手数料 (株式委託手数料) の安い 証券会社 お得なプラン SBI証券 他
目次 | 元のページ 前のページ | 次のページ サイトマップ | ページEND

手数料 (株式委託手数料) の安い 証券会社 お得なプラン SBI証券 他


手数料 (株式委託手数料) の安い 証券会社 お得なプラン SBI証券 他



株をやるのにIPOをやらないのは考えられませんので、当然、お勧めの証券会社は、IPOでお勧めした証券会社であると同時に、手数料の安い証券会社となります

ここでは、売買を繰り返すと決して侮れない金額となる、取引手数料(株式委託手数料)を提示しておきます


取引価格帯によって優劣はあるものの、大体IPO株の場合、取引金額は大体 20万~50万くらいであることを考えると、やはり、SBI証券が一番安いと言えるでしょう

※.SMBC日興証券は、2015年4月1日、株式委託手数料の改定により、ネット証券並みの手数料となりました



証券会社 取引形態 取引金額当たりの手数料 (現物取引) 備考
~10万 ~20万 ~30万 ~50万 ~100万
SBI証券 スタンダードプラン 97 113 270 525 20171222日~
SMBC日興証券 オンライントレード 135
(810)
194
(810)
270
(1117)
432
(1863)
864
(3726)
201541日~
(~2015年3月31日)
マネックス証券 成行注文 108 194 486 1080
カブドットコム証券 194 291 583 1069

税込価格  ( 内 消費税 8% )  単位:円  (備考欄記載の無いもの 2014.4.8 現在  2015.5.29 更新)





SBI証券 手数料 (株式委託手数料 現物取引)



SBI証券 手数料 (株式委託手数料 現物取引) には、「1注文の約定代金に対して手数料が発生」する「スタンダードプラン」と、「1日の約定代金合計額に対して手数料が発生」する「アクティブプラン」があります

下記に、それぞれの手数料 (株式委託手数料 現物取引)を示します


スタンダードプラン アクティブプラン
1注文の約定代金に対して手数料が発生 1日の約定代金合計額に対して手数料が発生
1注文の約定代金 手数料 1日の約定代金合計額 手数料
5万円まで 54円 (税抜き 50円) 10万円まで 0円 (税抜き 0円)
10万円まで 97円 (税抜き 90円)
20万円まで 113円 (税抜き 105円) 20万円まで 206円 (税抜き 191円)
50万円まで 270円 (税抜き 250円) 30万円まで 308円 (税抜き 286円)
50万円まで 463円 (税抜き 429円)
100万円まで 525円 (税抜き 487円) 100万円まで 822円 (税抜き 762円)
150万円まで 628円 (税抜き 582円) 以降100万円増加毎に 432円 (税抜き 400円)
ずつ増加
3,000万円まで 994円 (税抜き 921円)
3,000万円超 1,050円 (税抜き 973円)

2017年12月22日現在の手数料です 最新の手数料については、「SBI証券(旧SBIイー・トレード証券)-オンライントレードで株式・投資信託・債券を-」よりご確認下さい (別タブ(ウィンドウ)が開きます)





SBI証券 手数料 (株式委託手数料 現物取引) 試算



多くのネット証券の 手数料 (株式委託手数料 現物取引) には、「1注文の約定代金に対して手数料が発生」する「スタンダードプラン」と、「1日の約定代金合計額に対して手数料が発生」する「アクティブプラン」があり、どちらの方が得なのか、取引実勢によってまちまちなため、判断の難しいところでもあります

一般的に、小額取引を一日の内に何度も繰り返す方は「アクティブプラン」、一日の内の取引回数の少ない方、あるいは、回数は多くても、一回の取引金額も大きい方はスタンダードプランの方が、得なようですが、実際にどうなのかということは、各人の取引実態で試算してみる他ないようです


なお、「アクティブプラン」は、1日の内に何度も取引を繰り返す方(デイトレーダー等)向きのプランですので、1日1回程度、あるいは、それ以下の頻度でしか取引を行わない方は、当然のことながら、「スタンダードプラン」の方がお得です



下記に、その試算例を示します (税込手数料) (2017年12月22日現在の手数料で計算)



1注文 50万円の取引を繰り返す



分岐点は、5回と 6回の間、つまり、1注文 50万円の取引の場合、1日間に取引を 5回以下しか行わないような方は「スタンダードプラン」の方が、7回以上繰り返すような方は「アクティブプラン」の方がお得になります

下記の表では、8回までしか作成していませんが、「アクティブプラン」では 100万円毎に 432円ずつ増えるのに対し、「スタンダードプラン」では 50万円毎に 270円、100万円毎では 540円ずつ増えていきますので、この先逆転することなく、その差が広がっていくことになります


1日の取引回数 1回 2回 3回 4回 5回 6回 7回 8回
合計取引金額 50万円 100万円 150万円 200万円 250万円 300万円 350万円 400万円
スタンダードプラン 270円 540円 810円 1,080円 1,350円 1,620円 1,890円 2,160円
アクティブプラン 463円 822円 1254円 1,254円 1,686円 1,686円 2,118円 2,118円



1注文 100万円の取引を繰り返す



分岐点は、4回と 5回の間、つまり、1注文 100万円の取引の場合、1日間に取引を 4回以下しか行わないような方は「スタンダードプラン」の方が、5回以上繰り返すような方は「アクティブプラン」の方がお得になります

下記の表では、8回までしか作成していませんが、「アクティブプラン」では 100万円毎に 432円ずつ増えるのに対し、「スタンダードプラン」では 100万円毎に 525円ずつ増えていきますので、この先逆転することなく、その差が広がっていくことになります


1日の取引回数 1回 2回 3回 4回 5回 6回 7回 8回
合計取引金額 100万円 200万円 300万円 400万円 500万円 600万円 700万円 800万円
スタンダードプラン 525円 1050円 1575円 2100円 2625円 3150円 3675円 4200円
アクティブプラン 822円 1254円 1686円 2118円 2550円 2982円 3414円 3846円

目次 | 元のページ 前のページ | 次のページ サイトマップ | ページTOP
ホーム > IPOと株取引 > 手数料 (株式委託手数料) の安い 証券会社 お得なプラン SBI証券 他
   

© 2014 abhp.net All Rights Reserved.

関連情報サイト


SBI証券の1日定額手数料アクティブプランの特徴と向いてる人 | ネット証券比較研究所
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券)-オンライントレードで株式・投資信託・債券を-
SMBC日興証券 ダイレクトコースの魅力
SMBC日興証券 株式委託手数料│手数料
SMBC日興証券 2015年3月2日│お客様へのお知らせ

コンテンツ一覧

ページTOP
ページTOP

関連記事

ページTOP


関連記事を下記に紹介します



2015年5月26日

カブドットコム証券に改善命令…障害対応不十分 読売新聞 5月26日(火)18時20分


 金融庁は26日、インターネット証券大手のカブドットコム証券に対し、システム障害への対応が不十分だったとして、金融商品取引法に基づき業務改善命令を出した。
 再発防止策の実施状況などを6月25日までに報告するよう求めた。
 金融庁によると、同社は2010〜14年、売買注文の受け付け処理が遅れるなどの障害が多く発生したが、金融庁に正確に報告せず、再発防止策も不十分だった。担当者の知識や経験が不足しており、内部管理体制も機能しておらず、障害の全容を把握できていなかったという。
 証券取引等監視委員会が15日、金融庁に行政処分を科すよう勧告していた。


2015年5月26日

カブドットコム証券に改善命令=金融庁 時事通信 5月26日(火)17時52分


 金融庁は26日、ネット証券大手カブドットコム証券に対し、不適切なシステム管理体制が常態化していたとして、管理体制を見直すよう業務改善を命じた。システム障害件数を実際よりも大幅に少なく経営陣に報告していたほか、顧客への影響や原因なども正確に把握できていなかった。


2015年5月26日

金融庁、カブドットコム証に業務改善命令 システム管理が不適切 ロイター 5月26日(火)17時48分


 金融庁は26日、カブドットコム証券<8703.T>に対して、金融商品取引法にもとづく業務改善命令を出した。不適切なシステム管理が常態化していた原因を分析し、責任の所在を明らかにするとともに、経営管理態勢を見直すよう求めた。
 同証券をめぐっては、証券取引等監視委員会による検査でシステム管理上の不備が発覚していた。同証券はシステム障害の件数や顧客への影響など障害の全体像が把握できない状況にあったほか、システム開発の管理や内部監査体制でも問題点が見つかった。
 監視委は15日、行政処分を出すよう金融庁に勧告。金融庁は同証券に対し、経営管理態勢やシステム管理態勢など、今回指摘された不備についての改善状況を6月25日までに書面で報告するよう求めている。


ページTOP
ページTOP
ページTOP